インターネット、テレビに次ぐ広告媒体に　「モバイル」がけん引

電通が2月22日にまとめた「2009年日本の広告費」によると、広告費全体が前年に比べ11．5％減って5兆9222億円と2年連続で落ち込む中、インターネット広告は 1．2％増えて7069億円となり、新聞（6739億円）を追い抜いて、テレビ（1兆7139億円）に次ぐ広告媒体となった。

ネット広告費のうち伸びが顕著なのは、携帯電話向け広告（モバイル広告）で、前年比12．9％増の1031億円だった。第3世代（3Ｇ）端末や通信定額制の普及が後押ししたほか、ＳＮＳなどソーシャルメディアの利用が拡大し、それらを生かした企画性の高い広告が増えた。また高機能端末の普及を背景にコンテンツが進化したことから、販促などへの利用も増えた。

ｉＰｈｏｎｅをはじめとしたスマートフォンも注目されている。これに加え携帯電話で検索エンジンを使う人が増えたことから、モバイル向け検索連動広告（リスティング広告）が前年比31．8％増の224億円と急拡大している。

パソコン向けリスティング広告も8．6％増の1710億円と伸びた。景気後退で主力広告主が予算を削減した影響から、成長率は鈍化したが、費用対効果を重視する広告主による利用が堅調だった。

しかしパソコン向けバナー広告費は減少傾向。景気減速で人材・不動産・金融などの有力広告主が予算を減らしたほか、各サイトの閲覧数の伸びが頭打ち傾向にあることも大きい。このためネット広告全体の伸び率はこれまでの2ケタ台から1ケタ台に失速した。

マスコミ広告費をみると、新聞は前年比18．6％減、テレビは10．2％減、雑誌は25．6％減、ラジオは11．6％減といずれも厳しい。4媒体の合計は14．3％減の2兆8282億円と、5年連続の前年割れだった。

特に「金融・保険」や「自動車・関連品」が3割減となった。自動車ではエコカー減税の後押しはあったが、全体としてメーカーは乗用車、軽自動車の広告費を減らした。このほか21業種中20業種が前年を下回っている。「官公庁・団体」のみは衆議院選挙に関する広告出稿があり前年比4．6％増加したが、全体への影響は小さい。

マスコミ広告以外でも、フリーペーパー・フリーマガジンの広告、交通広告、屋外広告などはいずれも落ち込んだ。ただし衛星メディア関連広告は4．9％増と成長を続けた。ケーブルテレビで通販会社の広告出稿が増加しているほか、ＢＳ放送がプロ野球の「巨人戦ナイター」などの番組を増やし、30歳代後半以上を対象に編成を強化した効果で、大手広告主の新規出稿が進んだ。（情報提供：＠ｎｉｆｔｙビジネス）

2010/02/24(水)