訪日外国人に人気スポットは、お台場、銀座、新宿、渋谷、秋葉原などさまざまです。

最近の傾向として、観光のみならず、日本での「ショッピング」を楽しみに日本へ訪れる方が増えてきているようです。事実、JNTOの調査（※1）からも外国人観光客の訪日目的としては、「伝統文化･歴史的施設｣（32.4％）や｢温泉･リラックス｣（32.1％)を抜き、「ショッピング」(34.8%)が第1位という結果も出ています。また、彼らに人気な購入商品としては、洋服などアパレル製品から浴衣や着物、デジタルカメラ。その後に日本茶や日本酒や書籍から100円ショップの小物までと多岐に亘ります。（※2）

実際に、買い物しているお店や駅で、知らない国の言葉が聞こえてくることは珍しいことではなくなっています。そんな彼らを見ていると、ある有名な電気量販店や、ドラッグストア、ディスカウントショップなど、皆が同じ袋ばかり持っているように感じます。こんなにも多くの良いお店が存在する東京で、同じ店でばかりで買い物をしているのは何故なのでしょうか。もしかすると、それらの店は日本国内では知名度が高い店であることや、同じ店で欲しいものを一度に揃える事ができるメリットがあるためかもしれません。

しかし、ただ単に、彼らにその他のお店の存在自体を知られていない、または良さが伝わり切れていないだけという事も考えられます。一度でも良いサービス、良い店と知っていただければ、お客様がお客様を呼び優良顧客になってくれるはずです。なぜなら、彼らのネットワークは意外にも強く繋がっていて、特にアジア圏の方々は日本と同じくインターネットの口コミ情報に影響されていきます。外国人に歩みよったサービス、彼らの視点を意識しながらお店の良さをもう少しだけアピールしてみてはいかがでしょうか。

出典
（※1)日本政府観光局（JNTO）「訪日外客実態調査」より
『外国人観光客の訪日動機のトップは「ショッピング」』(2006～2007年)
（※2）日本政府観光局（JNTO）「訪日外客実態調査」(2007年)より

（執筆：CBMグループ　Y.M）

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前回は、海外ブランドが中国に進出する際、ブランドの中国語のネーミング事例について少し紹介しました。そのブランド名のネーミングの仕方として、大きく2種類に分けることができます。前回の例は、元のブランドの名称の発音をそのまま残し、本来の意味を変えることによって成功した事例です。もう一つは元の発音を残さず、まったく違う名前にするタイプです。今回は引き続き、この“元の発音を残さない”タイプを紹介したいと思います。

事例1：ネスカフェ→“雀巢”

有名な例として“ネスカフェ”が挙げられます。同じコーヒーメーカーの “マックスウェル”は“Maxwell”の発音を残し、そのまま音訳しました（麦斯威尔、あるいは麦氏咖啡）。“マックスウェル”のターゲット顧客は中国のホワイトカラー層です。特に“欧米志向型”のホワイトカラー層です（この層の消費者はとにかく外来のものが好むそうです）。そのため、この名前は見事に“色濃い欧米風”でそういった消費者たちに受け入れられました。しかし、それに対して、広範な一般の消費者に受け入れられたのが“ネスカフェ”です。ネスカフェは中国の漢字で書くと「雀巢」となり、漢字の意味からみると「鳥の巣」という意味になります。ネスカフェは中国大陸に進出する際、“鳥の巣”のコーヒーといった“変わった名前”で人々の興味を引き付けることを成功しました。印象に残る名称が、結果として、ブランドの知名度を高めることに付与したケースです。

事例2：MasterCard WorldWide→“万事达卡”

MasterCard WorldWide（本来の名前：MasterCard International）のクレジットカードは中国に導入された際、一部の人はその名前をそのまま音訳すると提言したそうですが、筆者としては、当時のその意見を採用しなかったことが良かったと感じています。なぜならMasterCard をそのまま訳すと、まったく意味のないただの一つの外来語になってしまいます。一方、“万事达”という名前は元々中国語の中で“何でも順調に思い通りにいける”という素晴らしい、祝福の意味のある言葉です。そして、この意味もMasterCard WorldWideが全世界で良質の金融サービスを提供しようという企業理念と一致します。

前回の話を含め、海外のブランドは中国に進出する際に、ブランドのネーミングは元の発音が残しても、残さなくても、最も大事なことはいかに中国人消費者の興味を引き出し、いかに好感を持たせ、消費者に馴染みやすくさせるかということです。また、それによって、消費者は企業の商品に興味を持ち、さらにこの企業や商品のことを知りたくなり、検索して情報収集をするでしょう。

（執筆：CBMグループ　YN.W）

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中国といえばパンダ。
ご存知の方も多いかと存じますが中国ではパンダを「大熊猫」と呼びます。つまり、私たちが見ている、あの白と黒の模様があって笹を食べるあの動物を、中国人（中国語ネイティブ）は「大きくて熊みたいな猫」と見ているわけです。

また、中国でも知名度の高い宮崎駿監督の「となりのトトロ」に出てくる動物（？）「トトロ」は「龍猫」と訳されています。「龍のように不思議な力を持った猫」といったところでしょうか。本来の意味として「猫」という漢字は、日本でも中国でも「cat」を指しているのですが、中国語における「猫」は日本語の「猫」よりも意味の範囲が広いといえます。

これは、ほんの一例で、日本と中国ではともに漢字を使うのですが、漢字が表意文字である以上、同じ漢字でもその意味する概念・範囲の違いには十分注意が必要となります。
　同じ漢字を使っていても、違う世界が見えている場合もある。
キーワード選びが文字通り「鍵」となる検索エンジンマーケティングの世界で、特に中国語に携わるものとして、常に意識しておきたい点です。

最後に、おまけ問題。「機器猫」はどんな猫でしょう？
答えは、あのネズミに耳をかじられてしまった有名な「猫型ロボット」のことです。

（執筆：CBMグループ　R･N）

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　〝Yokoso!JAPAN〟ビジットジャパン・キャンペーンをご存知ですか？
　このキャンペーンは2010年に訪日外国人旅行者数を1,000万人とするとの目標に向け、日本の観光魅力を海外に発信するとともに日本への魅力的な旅行商品の造成等を行うことを国土交通省を中心に官民一体で推進しているキャンペーンです。
キャンペーンの成果なのか、JNTO(独立行政法人国際観光振興機構）の発表（※1）によれば、2007年度の訪日外客数は前年比13.8%増で過去最高の834万9千人を記録し史上初めて800万超えを果たしているそうです。

　また、訪日外国人旅行者数の増加だけはなく、昨今では日本へ進学をされる外国人の方、就業される外国人の方、転勤で来られる外国人の方が増えています。法務省入国管理局によれば、2007年日本国内の外国人登録者は215万3,000人です（※2）。10年前と比べて50％の増加しています。

　これらはビジネスの視点で捉れば、外国人マーケットと言えるでしょう。このマーケットにおけるビジネスチャンスはサーチへ顕著に現れています。
日本語のヤフー（Yahoo.co.jp）や日本語のグーグル（google.co.jp）で英語でのサーチが存在しています。「tokyo apartment」「tokyo restaurants」「toyko hotel」などは代表的キーワードです。日本にいる外国人の方、日本へ来る外国人の方が目的を探しているキーワードであることが伺えます。

　弊社P4P（検索連動型広告）の運用状況から傾向をみると、日本人マーケットと異なる点として、外国人マーケットにおいてはヤフー（Yahoo.co.jp）のサーチが少なく、グーグル（google.co.jp）のほうがボリュームがあります。世界的に見てもGoogleが圧倒的シェアを占めています、来日したからといって、使い慣れた検索エンジンを他の検索エンジンへチェンジしていないということが背景にあるのではないでしょうか。

　また、地域検索では圧倒的に「roppongi」「azabu」「shibuya」などの港区エリアと渋谷区エリアが人気です。これらの地域には大使館もアメリカンスクールも多いですし、英語対応可能なレストランやショップ、clubが集まっているからでしょう。

　サーチが裏付けているように外国人マーケットは確実に盛り上がってきています。外国人マーケットへの進出をご検討の企業様はぜひ当社までお気軽にご相談ください。

＃〝ようこそ日本〟おもてなしの心を大切にしていきたいですね。

出典
（※1）2008年1月時点の発表
（※2）2007年3月時点の発表

（CBMグループ　K・I）

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インターネットが本格的に活用されるようになってからおよそ17年。
とどまるところを知らないインターネットユーザー数の増加に合わせ、世界的にその広告市場も年々拡大しています。

最近特に注目度の高い中国ネット広告市場においては、百度とGoogleが牽引して急成長をみせているのは皆さんもご存知のことと思います。また、イギリスでは、2007年のネット広告市場が前年の38%増という結果から、2009年にはテレビ広告を抜き、媒体別でトップになるのでは、と予想されています(※1)。

更にアメリカのネット広告市場においては、今後の5年間で2.4倍の伸びが予想されています(※2)。サブプライム問題に端を発した景気減速の影響を反映させ、同社は今年のインターネット広告市場売上見通しを下方修正しましたが、それでも伸び率22.7%と高成長率の維持を見込んでいます。テレビ広告効果の減退や新聞広告売上の激減がいわれる中、この伸び率は驚異的な数値といえるでしょう。

さて、日本ですが、少子・高齢化により今後の人口減少は避けられないでしょう。また、足踏み状態にある景気を背景に、海外に目を向ける企業が年々増えつつある状況です。その際、市場拡大の強みともなっているインターネット広告は、自社商品の販売や認知度の向上において、最も取り入れ易い宣伝手法といえるでしょう。
その強みには、以下の3点が考えられます。
　1.他メディア(テレビ、雑誌、ラジオなど)と比較し、コストパフォーマンスが良い
　2.ターゲティングが容易
　3.トラッキングが容易

そもそもインターネットには国境など存在しないのですから、それを利用した積極的なプロモーション活動を行えば、いつでも世界をターゲットにできるのです。

インターネット広告の中で、ターゲットユーザーとの接点が近い広告のひとつがP4P（検索連動型広告）です。P4Pは各国の事情に合わせた出稿ができるかどうかで、その効果が更に発揮されます。言語や文化的傾向、さらに国によって利用シェアの違う検索エンジンを考慮するなど、国内への広告出稿とはその手法が異なるためです。

筆者の米国留学経験から、例えば日本でいう「デパート」をアメリカでは「Mall(モール)」といい、トレーナー・ジャンパー・コートなどの上着はすべて「Jacket(ジャケット)」、「ソファ」は「Couch(カウチ)」というのが一般的でした。更に、何故か「ソファベッド」を「Futon(フトン)」というのには驚きました。

こうした一例は些細なことのようですが、その土地で一般的に使われている言葉でインターネット上でも検索をするのが普通です。出稿先であるターゲット国で、自社商品やサービスがどういったキーワードで検索されるのか、抑えておくべき重要なポイントのひとつです。

また広告を出稿する時間帯についても、各国で異なる祝日などを考慮する必要があります。加えてどの検索エンジンへ出稿をするか、また検索エンジンにより広告を掲載する際のガイドラインが異なりますので、そこにも配慮が必要です。

他国への広告出稿は、このように総合的な観点から対策を講じる必要があります。そのひとつひとつに施策することで、ビジネスチャンスはぐんと広がることでしょう。

【出典】
※1 Internet Advertising Bureau

※2 eMarketer
（執筆：CBMグループ　T・M）

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